全国でゴルフ場の倒産が急増している。今年４月時点で既に１３件に上り、リーマン・ショックがあった２００８年を上回るペースだ。背景には若者のゴルフ離れによる利用者数の低迷があるほか、施設整備などのため会員がゴルフ場に預けた「預託金」の償還に対応できず廃業を選ぶケースも多い。東京五輪の競技に採用されるなど追い風もあるだけに、業界は若年層のファン獲得に改めて力を入れている。
【グラフで知る】ゴルフ場利用者数の推移
宮城県石巻市内のゴルフ場「石巻オーシャンカントリー倶楽部」跡地。周囲はフェンスに囲まれ、グリーンには芝が伸びていた。１２年５月の閉鎖後は敷地に太陽光発電のソーラーパネルが設置され、ゴルファーが腕を競った面影はない。
「私もあのゴルフ場の会員で仕事関係の人とよく回ったが、つぶれてからは一度も行っていない。時代の流れなのか、さみしいね」
石巻市のゴルフ用品店元経営者、内海将幸さん（４９）はつぶやく。こうした光景は、今や日本全国で見ることができる。
◆リーマン時超えか
帝国データバンクの調査によると今年のゴルフ場倒産件数は昨年１年間の１２件を既に上回っており、このペースで増加すれば倒産が高水準で推移した０８年の２８件を超える可能性がある。
同社が経営状況を把握できた全国のゴルフ場約９５０社のうち、１７年は３７．１％の３５３社が減収。日本ゴルフ場経営者協会がまとめた１７年のゴルフ場利用者数は延べ８６５５万６０００人（速報値）にとどまり、ピークだった１９９２年度（１億２３２万５０００人）の８割強まで落ち込んだ。
ゴルフ人口が減退した最大の要因は、若年層に裾野が広がらなかったことによる愛好家の高齢化だ。初心者用でも道具一式そろえれば５万円前後はかかる上、プレー費用も他のスポーツに比べ高額。道具を積んで郊外のゴルフ場に向かうのに欠かせないクルマを持たない若者も多い。同協会は「利用者の５人に１人は６５歳以上。このままでは先細りだ」と危機感を募らせる。
「企業の接待交際費が減ったことが大きい」と指摘するのはスポーツ経営学が専門で日本ゴルフ学会のメンバーでもある鹿屋体育大（鹿児島県）の竹下俊一教授（６３）。かつては仕事の付き合いでゴルフを始める人も多かったが、「接待ゴルフ」が減り、週末は取引先とゴルフにいそしむ光景も少なくなった。
ゴルフ場経営者には預託金問題も重くのしかかる。施設整備などのため会員がゴルフ場に預けていた金で期限が来れば返還を求められるものだが、資金不足から多くのゴルフ場で先延ばしとなり、一部で訴訟も起きている。バブル期に整備されたゴルフ場の多くが設備の更新時期にさしかかっておりその費用もかさむ。
◆接点増やす試みも…
今までは倒産しても別の運営会社に引き継がれゴルフ場として再スタートを切ることが多かったが、近年はそのまま閉業し太陽光発電など別事業の用地になることもある。ゴルフ場の減少がさらなるゴルフ人口の減少につながる悪循環だ。
業界では若者や女性のファンを増やそうと、大学と連携し授業の一環でラウンドに招くなど接点を増やす取り組みや、高額なプレー費用を抑えるため「学割」を導入したところもある。ゴルフ場経営者協会は「健康経営」に力を入れる企業と提携し、若手従業員の健康増進のためゴルフを役立てられないかと検討中だ。
だが、帝国データバンク担当者は「リオデジャネイロ五輪でもゴルフ競技は採用されたが人気回復には至らなかった。東京五輪の効果も限定的だろう」と悲観的な見方を示している。（林修太郎）
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