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日本を代表する草分け的スキー雑誌 『月刊スキージャーナル』 を発刊、スキージヤーナル(東京都北区)が破産を申し立てられる

スキージヤーナル(株)(TDB企業コード984293998、資本金1000万円、東京都北区滝野川7-47-3、代表長橋好美氏)は、元従業員ら21名から1月9日に東京地裁へ破産を申し立てられ、受理されたことが判明した。

 元従業員ら21名の代理人は関秀忠弁護士(東京都千代田区麹町2-3、弁護士法人ほくと総合法律事務所、電話03-3221-9873)。

 当社は、1984年(昭和59年)4月、前身会社である(株)スキージヤーナルの事業多角化の一環で設立された。その後、91年に前身会社はスキー場開発・経営、スキー・ゴルフイベント等の事業を行い、当社が同社の出版活動を正式に承継していた。

 『月刊スキージャーナル』『月刊剣道日本』を中心とするスポーツ関連の出版社で、書籍として100点を超えるスポーツ関連の実用書や全日本スキー連盟著作の教本のほか、DVDの販売なども行っていた。書籍の中の教本は全日本スキー連盟のオフィシャルブックとなっていた。

 主力の『月刊スキージャーナル』は昭和41年創刊で、ウインタースポーツであるスキーの月刊誌ということもあり、当時としては画期的であった。ウインタースポーツ誌の草分け的存在として、一般・競技・バックカントリースキーヤーなどに根強い愛読者を抱え、スキー雑誌としてはオピニオンリーダー的な存在として知られ、2004年5月期には年売上高約11億2300万円を計上していた。

 しかし、スキー・剣道とも一時のブームが去っていたうえ、インターネット、スマートフォンなどのメディアの多様化で紙媒体の位置づけが低下するなか、当社の売り上げも減少に歯止めがかからず、2017年5月期の年売上高は約4億4100万円にまで落ち込んでいた。加えて、2期連続で経常段階から赤字計上を余儀なくされ、財務面は債務超過に陥っていた。この間、金融機関から借入金の元本返済猶予を受けるなどして凌いでいたが、取引先に対する支払いも遅延するなど資金繰りは限界に達するなか、12月29日には『月刊スキージャーナル』『月刊剣道日本』の主要2誌について、2018年1月号をもって休刊とすることを公表。こうしたなか、従業員に対する給与の遅配が続き、年明け以降、実質的な事務所閉鎖状態に陥っていたうえ、代表による債務整理の動きに進展が見られなかったため、今回の措置となった。

 負債は2017年5月期末時点で約4億1900万円だが、その後に変動している可能性がある。

 

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